ぜんにほんぶっきょうかい

昭和二七年（一九五二）九月にわが国で開かれた第二回世界仏教徒会議は、いわゆる自由仏教徒で結成していた日本仏教徒会議と全日本仏教連盟の協力で成功した。
それを機に両者は発展的解消をして、同二九年六月二五日に全日本仏教会を結成し、同三二年八月二三日に財団法人の認可をうけた。
仏陀の和の精神を基調とし、相互の緊密なる連絡提携のもとに全一性と計画性をもって、真に時代即応の活発な全一仏教運動の展開と仏教による国際文化交流を促進し、仏教文化の宣揚と世界平和の進展を計る。という目的を達成するため、①加盟団体相互の連絡提携及親睦、②仏教教化運動の総合的企画と促進、③諸官庁・関係諸教団との連絡、④仏教界に関する諸調査・研究、⑤各種仏教運動の実践・育成、⑥各国のＷＦＢセンター及び諸団体と連絡、⑦世界仏教徒会議への参加、⑧仏教及び仏教徒による国際親善。などの事業を行い具体的な活動としては、昭和二八年から毎年一回、全日本仏教徒会議を開催し、二－三年おきに開催される世界仏教徒会議への代表団派遣。
昭和五三年秋には第一二回世界仏教徒会議を日本で開催する。
定款には「会長および副会長は理事会・評議員の議決を経た者を推戴する」とあるが慣例的に曹洞宗・浄土真宗本願寺派・真宗大谷派、浄土宗から輪番で就任、批判を浴びている。
副会長には加盟宗派から学識経験者が推され、理事は評議員会で選出される。
東京に事務総局・関西に関西事務局を置き、事務総局には総務局、組織局、国際文化局があり、財務、庶務、組織、国際文化の四部と分かれ、更に組織、文化、国際、税制、四専門委員会と日本仏教文化会議をもっている。
加盟団体は六四宗派。三八都道府県仏教会、一九団体で、経費は加盟団体負担金による。
本宗の協力は、評議員、理事、を出し昭和二九年六月－三二年八月、事務次長に小松浄祐、三二年九月－三四年九月迄副会長に増田日遠、三四年九月から国際局長に石川存静、三八年から二年間副会長藤井日静。この間伊藤勝淳が組織及総務を担当し、四四年一一月新間信雄は国際局、文化局、組織局の各局長を歴任し長谷川寿一を経て五〇年から加藤海晃が入局している。
第二回世界仏教徒会議では、副総裁深見日円、運営委員増田宣輪のほか、外事局長石川存静、書記局副局長三谷会祥英訳担当の村野宣忠等の各師が大きな役割を果した。
《『国史大辞典』八巻「全日本仏教会」の項》

【補記】
上記の内容は『日蓮宗事典』昭和五六年版掲載の内容である。
現在、全日本仏教会には五九の宗派、三七の都道府県仏教会、九の仏教団体の合計一〇五団体（令和三年現在）が加盟し、事務所は東京都港区芝公園四－七－四に置かれている。

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