りっしょうへいわ

日蓮聖人の立正安国の精神を現代に継承し、正法に立脚する平和世界の実現をはかるのが立正平和運動である。
太平洋戦争時、宗団は軍国主義統制下、法主国従の本来の立場を逆転して戦争協力にあゆまざるを得なかった。
戦後これに対する反省と、特に広島・長崎の原爆による惨禍を直視して、将来の人類絶滅の核戦争を阻止し、世界人類皆仏子としての平和世界実現をめざす仏教界に独歩の立正平和運動が起された。
昭和二九年（一九五四）増田管長は列強に原水爆禁止を訴える立正平和運動を提唱、全国各地に大会を開催、翌年第二臨宗において立正平和運動本部規程が制定、仏性開顕・浄仏国土建設を目標に山田・藤井・金子歴代管長が先頭に立っての被爆者救援托鉢や平和叢書の刊行、千鳥が淵無名戦士追悼法要、中国人俘虜殉難者遺骨送還、被爆者援護法制定「折鶴行脚」等を実施、更に各宗宗教者と提携しての各種平和大会開催等活動を展開したが、原水禁運動が分裂し原水爆禁止の要求が政党的運動と同一視される中で、本部の運動は弱まり、同三五年第八宗会において独立した本部規程は廃され、宗務院規程中に位置づけられることになった。
しかし折柄ベトナム戦争が「皆殺し戦争」化し、核兵器体系の極限的発達、国家神道復活指向の動きの台頭の中で、立正平和運動は護法運動と表裏のものとしていっそう活発化すべきものとして同四四年宗務院外に「立正平和の会」が発足、機関誌『立正平和』を発行し、立正平和理念の研鑚と体系化、核兵器廃絶、被爆者救援、靖国神社法案反対、民族自決によるベトナム問題解決等を訴えて活動を展開し、同五一年にはアジア仏教徒平和大会（東京）の成功に日本山妙法寺と共に大きく寄与し、同五三年には四名の代表が核兵器完全禁止日本民間代表団に加わって国連軍縮特別総会に参加し、望月管長以下一五〇〇の宗門人の核兵器禁止署名と松村総長のメッセージをたずさえて国連軍縮特別総会に参加し、ワルトハイム国連事務総長にこれを手交するなど、運動の高揚をみせている。

【補記】上記は昭和五六年発行『日蓮宗事典』掲載の内容である。